Tomoyoshi Yabu 研究室

本研究室は、経済データの分析と社会現象の実証的解明を主な研究対象としています。金銭の需要構造、パンデミック下における人間行動の変化、政策効果の測定など、マクロ経済学と行動経済学の交差領域にわたるテーマに取り組んでいます。 金銭需要に関する研究では、米国の長期経済統計を用いて、利子率がゼロに近い状況下における貨幣と所得の関係を検証しています。従来の経済学的な仮説が現実データとどの程度合致するか、複数の分析手法を比較することで実証的な評価を行っています。 一方、新型コロナウイルス感染症の流行期における人々の行動変化については、スマートフォンの位置情報データを活用した分析を展開しています。政府の外出自粛要請に応じた行動変化（政策効果）と、感染症に関する情報に基づいた自発的な行動変化（認識効果）を分離し、年齢層別にそれらの程度を定量的に把握しています。こうしたアプローチを通じて、経済政策や公衆衛生政策が実際にどのメカニズムで人間行動に影響を及ぼすかを明らかにする研究を進めています。